東京事変がライブ決行 でもその決断を誰が責められようか?

東京事変がライブを開催し、賛否両論を呼んでいます。

東京事変 厳戒態勢ライブ 2012年解散と同じうるう日に復活、ファン感激
歌手・椎名林檎(41)がボーカルを務める5人組ユニット・東京事変が29日、東京・東京国際フォーラムでライブを開催。新型コロナ感染防止でライブ中止が相次ぐ中で“厳戒態勢での敢行”となった。

(略)

会場のスタッフは、マスクに手袋と完全防備。入り口では、検温実施や消毒液の協力を呼びかける案内が貼られた。ライブ終了後もスタッフが出口の至る所に配置され、観客へのアルコール除菌を促すなど、最後まで物々しいコロナ対策が採られた。

ライブでは、椎名始めバンドメンバーはコロナウイルスに関するコメントはなく、マスクも着用しなかったという。

都内在住の10代女子大学生は「感染のリスクもあったけど、解散から8年ぶりのこの日付に意味があった」とコメント。20代女性会社員は「開催に踏み切ってくれた林檎さんやスタッフさんに感謝を言いたい。毎日コロナで憂鬱(ゆううつ)だったけど、元気になりました」と笑顔を見せて会場を去った。

デイリースポーツ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200301-00000001-dal-ent

近頃は新型コロナウイルスに関連して、倒産のニュースを聞きます。
もともと、うまく行っていなかったところに、大打撃となったのでしょう。

西日本初の「新型コロナウイルス」関連倒産、クルーズ船「ルミナス神戸2」運営のルミナスクルーズ(株)

ルミナスクルーズ(株)(TSR企業コード:662108680、法人番号:3140001015212、神戸市中央区波止場町5-6、登記上:同市北区青葉台15-12、設立1985(昭和60)年2月、資本金1000万円、熊野幸三社長)は3月2日、神戸地裁へ民事再生法の適用を申請し同日、保全命令を受けた。申請代理人は小野法隆弁護士(弁護士法人東町法律事務所、同市中央区京町80、電話078-392-3100)ほか。監督委員には長谷部信一弁護士(神陵法律事務所、同市中央区東川崎町1-1-3、電話078-366-0100)が選任された。
負債総額は約12億9600万円(2019年5月期決算時点)。

レストランクルーズ船「ルミナス神戸2」の運営母体。神戸ハーバーランド内の観光スポットとして一定の知名度を誇り観光客を中心に集客していたほか、ブライダルや各種イベントも開催し、ピーク時の年間売上高は10億円を超えていた。しかし、船舶の償却負担や燃料高騰により、赤字決算が続き、債務超過が常態化。資金繰りの悪化から金融機関に返済条件の変更を要請していた。
このようななか、2018年は大阪北部地震、豪雨、台風21号と自然災害が続き、2019年に入ってからも台風による運行中止が相次いだ結果、2019年5月期の売上高は8億円台にまで落ち込んだ。さらに、近時は新型コロナウイルスの影響に伴う多数のキャンセルが発生したことから、今回の措置となった。

東京商工リサーチ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200302-00010001-biz_shoko-bus_all

ライブの開催に関していえば、そこに携わるのは演者だけではありません。
スタッフに、花代に、観客の移動に伴う交通関係、ホテル関係、飲食関係・・・
そこには大変な人手が掛かっています。

風が吹けば桶屋が儲かると言うように、経済は循環しているもの。たかがライブという人がいますが、そうともいえません。

責めるのは簡単です。しかし、これだけの莫大なお金と大勢の人が動く中での決断ですから、開催の決断をしても中止の決断をしても私には責められません。

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